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著しく価格上昇している仮想通貨『ビットコイン』とは?

まず始めに、下にある価格推移のチャートをご覧ください。

2009年にビットコインが誕生してから、価格は年々上昇しています。

現在の価格(2018年1月)は、2009年時の価格と比べて、なんと約1700万倍にもなっているのです。

 

それでも、ビットコイン価格の著しい上昇は、現在でも止まってはおらず、2017年1月には1BTC=10万円で売られていたものが、高騰を経た同年12月には大240万円にまで大幅に価格を上げました。

 

つまり、2017年1月に10万円分のビットコインを買っておけば、一年後には230万円もの利益を得ることができたわけです。

株やFX、その他の金融商品と比べても、ビットコインはかなりの収益率であることは間違いありません。

 

今もなお、個人にとどまらず、多くの投資家や専門家が将来的に有望なビットコインを実用性、価格の高騰を見込んで大量に購入しています。

 

刻一刻と時間が過ぎてゆく中、莫大な利益を得られるかもしれないチャンスを、皆さんは逃したくはないはずです。

 

とは言うものの、「ビットコインってそもそも何?」「何がそんなにすごいの?」「今から買っても遅くはないの?」と様々な疑問や不安から、あと一歩購入に踏み込めない方もたくさんいらっしゃるのではないでしょうか。

 

今回は、これらの懸念を解消していきながらビットコインの有用性、つまりメリットについてわかりやすく説明していきたいと思います。

 

以下、詳しく見て行きましょう。

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これまでのお金の歴史から考える仮想通貨『ビットコイン』とは?

#

お金って一体何なの?

お金というの視点からビットコインの話を始めるには「そもそもお金とは一体どういうものなのか」を理解しなければなりません。

 

まず最初に「どのような経緯があってお金が誕生して、なぜ世界中で使われるようになったのか」について、大まかにまとめながら解説していきます。

 

現代よりもはるか昔、狩猟や果物の採集や稲作が盛んに行われていた時代では、人々は欲しいものを手に入れるために、自分の所有物相手の所有物を交換する「物々交換」を多く行なっていました。

 

しかし、この方法では、相手の欲しいものと自分の欲しいものが一致していないと交換が成立しません。

そういった事態にならないようにお互いが物を交換できる共通したもの(媒体)として、貝殻や布穀物といった「物品貨幣」がお金として利用されるようになりました。

 

そこで、何をもってお金とするのか、お金の基準について説明します。

お金の持つ機能、すなわちお金と認める条件は以下の3つと言われています。

 

1)物の価値が量れること

 

2)価値の保存ができること

 

3)価値の交換ができること

 

そして、これらの役割を確実に達成するために、様々な工夫がなされた貨幣が世界中で使われることになりました。

 

例えば、先ほど挙げた穀物は数ヶ月すれば腐ってしまうものもあります。

ですので、穀物は、⑶である価値の保存に適していません。

 

そこで昔の中国では、ある程度丈夫な金属を使った「金属貨幣」が使われていたりもしました。

#

古来中国の金属貨幣

日本では明治時代に、国内での貨幣統一が行われて、皆さんもお馴染みの「日本円」が誕生しました。

 

金(ゴールド)そのものを交換できる権利を持った通貨、金本位制度を経て、現在の貨幣は発行主体である政府の信用に基づいて使われています

 

お金の説明は少し難しかったかもしれません。

 

要は、様々な歴史を経た現在のお金は、政府(もしくは銀行)によって保証されているものです。

ですので私たちは、ただの紙切れであるお金に価値があると思い込んでいるんですね。

ビットコインの歴史とは?

では、本題のビットコインを説明していきます。

 

2008年10月「サトシ・ナカモト」という日本名を名乗った謎の人物がインターネット上にビットコインに関する論文を公開しました。

 

その論文には「取引の時に第三者である仲介者によって取引制限がなされる問題」が提起されていました。

 

何を言っているのかイメージが湧きにくいと思います。

もう少し噛み砕いてお話ししましょう。

 

例えば、あなたが日本から海外の友人にお金を送ろうとします。

もちろん手渡しをする訳にはいきませんので、銀行に国際送金をお願いすることになります。

 

ですが、この国際送金で問題が発生します。

 

銀行には、仲介料として手数料をおよそ数千円払わなければなりません。

また、場合によっては必要書類の提出複雑な手続きを要するので、送金に数日かかってしまいます。

 

あまり国際送金を利用しない方にとっては、理解しづらいのかもしれませんね。

 

ですが、これでは「せっかく送りたかったのに高額な手数料のせいで送れなかった」と言ったような問題が起きてしまいます。

つまり、従来の金融システムでは、手数料という障壁によってお金の動きが制限されてしまっているのです。

 

これらの問題の解決手段として、サトシ・ナカモトは、非中央主権型の全く新しいお金、ビットコインという決済システムを構想し、発表しました。

 

その後、2009年1月に完成したビットコインが公開されると、徐々にビットコインの価値が上がっていき、他の仮想通貨も開発されていくきっかけを作りました。

仮想通貨『ビットコイン』の有用性やメリットとは?

#

日本円や米ドルなどの従来の法定通貨と違って、ビットコインは非中央集権が特徴です。

 

世界中の人々を魅了するビットコインの優れた点、すなわち有用性は、一体どのようなもので、どういった場面で使われるのでしょうか。

 

具体的なシステムは後ほど説明するとして、ここでは、独占的かつ、一元的な管理者や仲介者がいない(非中央集権)ビットコインは、どのような所が優れているのかを説明していきます。

※「非中央集権」については、のちに【仮想通貨『ビットコイン』の圧倒的な非中央集権的セキュリティで説明します。

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ビットコインの有用性

  • 少額の送金手数料

  • 少額決済(マイクロペイメント)

  • 将来的に高速送金が可能

  • 世界中どこでも送金可能

ビットコインの有用性① 少額の送金手数料

まず、ビットコインの優れた機能の1つとして、手数料がほとんどかからない点があげられます。

 

先ほど【ビットコインの歴史とは?】で説明した通り、銀行を仲介して国際送金を行う場合、仲介手数料として銀行に数千円を支払わなければなりません。

 

さらに、送金額が高額になれば、必要書類の提出などの複雑な手続きも伴うことになり、着金に数日ほどかかる可能性もあります。

 

ビットコインを使うことができれば、このような手数料をほとんど払うことなく送金することができます

※ライトニングネットワークが実装されている場合

 

また、ビットコインの送金は、送金者受取人にビットコインを直接送ることになるので、買い物の決済においては、銀行やクレジットカード会社などの金融機関や会社を経由することがありません

 

そもそも、この直接送金こそが、ビットコイン送金に手数料がかからないカラクリになります。

 

そして実は、この送金手数料がほとんどかからないビットコインの有用性で、従来のドルででは決してできなかった「マイクロペイメント」が行えるようになるのです。

 

「マイクロペイメントとは?」と思った方もいると思いますので、次にマイクロペイメントについて解説していきます。

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ビットコインの有用性② 少額決済(マイクロペイメント)

「マイクロペイメント」少額決済とも呼ばれます。

文字の通り、一円から数十円単位での少額な送金のことで、ビットコインはこのマイクロペイメントを可能にします。

 

具体例を用いて、解説します。

 

例えば、あなたが海外の貧しい人達災害にあった人達に募金をしよう考えたとします。

ですが、ここで問題になるのが、先ほど【ビットコインの有用性① 少額の送金手数料】でも説明した、銀行の国際送金には仲介手数料として送金に数千円ほどかかってしまうということです。

 

もし、送り先の人々への思いやりの気持ちから募金した額が数十円であった場合のことを考えてみてください。

「困っている人を助けてあげたい」という気持ちとは裏腹に、募金援助と関係のない仲介業者に、募金額よりも高額な手数料を数千円ほど払って、数十円の募金をするのっておかしいと思いませんか。

 

これがサトシ・ナカモトの提起していた「お金の取引制限」の問題なのです。

 

そこで、ビットコインのマイクロペイメントを、この問題を解決する素晴らしい送金ツールとして使うことができます。

手数料がほとんどかかりませんから、数十円といったかなりの少額送金が可能です。

 

ちょっとした思いやりの気持ちから、小銭くらいの金額をビュンビュンと飛ばせるようになるります。

しかもそれが、スマートフォンパソコンなどの電子デバイスで行えるので、わざわざコンビニスーパーの募金箱に現金を入れる必要はありません。

 

さらに、このマイクロペイメントによって数十円どころか円やドルの1単位以下の送金も行えるようになるかもしれません。

 

つまり、法定通貨(円やドル)の1単位とは、日本でいう「1円」、アメリカでいう「1ドル」に当たりますが、0.6円6.66円などの超少額でお金のやり取りができるのです。

もちろん、少額送金とは全く逆の高額送金も可能です。

 

 

では、マイクロペイメントで、私たちの一般社会ではどんなことができるようになるのでしょうか

マイクロペイメントの例① 精密な割り勘

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普通でしたら、レストランでの食事代1000円3人で割り勘をしようと思った時に、誰かが過不足分を払うことになります。(333円・333円・334

 

マイクロペイメントでは、一人当たり333.3・・・円を払うことができるようになり、単位円以下のより精密な割り勘をすることが可能になります。

マイクロペイメントの例② コンテンツへの部分課金

インターネット上で電子書籍などのデジタルコンテンツを、一部だけ購入することができます

 

例えば、大容量で価格の高い分厚い辞書専門書などの滅多に閲覧することのない本を買わずに、あるページだけを欲しいと思った時に、閲覧したい特定のあるページだけを購入することができたりします。

 

もちろん、音楽サイトで1曲から音楽を買うことだってできます。

 

このように、インターネット上で気軽に購入できたら、便利ですよね。

#

マイクロペイメントの例③ 投げ銭として利用

後ほど詳しく説明しますが、ビットコインのマイクロペイメント送金は持っているスマートフォンなどの電子デバイスで簡単に行えます。

 

例えば、プロサッカーの試合で、応援している選手がファインプレーをした際に、ファンの人たちはその選手に投げ銭をビットコインで行うことができます

しかも、少額での送金が可能なのでとても身近で簡単にできるようになるでしょう。

「神社や寺へのお賽銭もビットコインで」なんて時代ももう遠くないのかもしれません。

ビットコインの有用性③ 将来的に高速送金が可能

ビットコインに先ほども説明したライトニングネットワークという機能が実装されれば、たった数秒で送金することができるようになります。

 

しかし現在は、まだ開発段階ということもあり、ビットコインの送金速度は1秒に数回程度です。

ですので、まだ多くの店舗でビットコイン決済で使用はされておりません

 

ちなみに、クレジットカードの送金処理速度が1秒に数千件程度なので、ビットコインが世界中の決済で使われるにはまだまだ程遠い状況です。

 

これからの開発によって、ビットコインをこの高速送金の面で実用化できれば、私たちは将来的に瞬時決済ができるようになるでしょう。

ビットコインの有用性④ 世界中どこでも送金可能

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これまで送金に便利なツールとしてビットコインを説明してきましたが、具体的にどうやってビットコインを送金すれば良いのでしょうか。

 

ビットコインはウォレット、いわゆるお財布のようなものの中で管理されており、取引所の口座のようなもの、オフラインで管理するもの、ハードウェアタイプなど様々な種類があります。

もちろんこのウォレットは、電子的なお財布なので、スマートフォンパソコンなどのデバイスから操作ができます。

 

そのウォレットには「アドレス」という約30桁の英数字からなる文字列が割り当てられており、アドレスを特定するIDのような役割を持っています。

 

送金方法については、スマホやパソコンを利用して、送り先ウォレットのアドレス送金額を指定し、送金ボタンを押すだけです。

実は、とてもシンプルでどこでも簡単に送金することができます。

 

さらに、どんなに送金額が高額あっても仲介機関を経由するわけではないので、複雑な手続きはもちろんありません。

※例外的にセキュリティ保護のために仮想通貨取引所から送金を止められることがありますが。

 

また、ウォレットにはアドレスの他にアドレスを示すQRコードもついており、送金者が送付先のQRコードをスマートフォンのカメラで読み込むことでも、ビットコインを送金することが出来ます。

 

これは、複雑で長いアドレスをいちいち入力、またはコピーペーストするよりはるかにシンプルなので、ビットコインの最も実用的な機能と言えます。

このQRコード機能によって、様々な店舗でのビットコイン決済が使われるようになるかもしれません。

仮想通貨『ビットコイン』は非中央集権セキュリティ

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日本円などの法定通貨は何が問題なのか

先ほども少し触れましたが、ビットコインの大きな特徴の1つとして、非中央集権であることがあげられます。

では、具体的に日本円の法定通貨と照らし合わせて、法定通貨の問題点を考えてみましょう。

 

日本の中央銀行である日本銀行で発行されているお金、すなわち日本の通貨は別名「日本銀行券」と呼ばれていて、現在は日本中で使われています。

 

つまり、日本のお金「円」銀行に中央集権的な方法で管理されて、国民に信用されて使われているということです。

 

実は「お金をどれくらい発行するか」は、日本銀行が決めているので、仕組み的には送金の流れを銀行が一元的(中央集権的)に管理していると言えます。

お金の供給量(市場に出回る量)が安定して、価値の信用を伴うことで、まさしくお金として使われるわけです。

 

しかし、この管理方法には重要な問題点がいくつかあります。

今回は、主な問題点の2つを紹介します。

法定通貨の問題点① 政府と銀行がお金の価値を変えられる

まず1つ目の問題点は、お金の発行量を政府、または銀行が自由に変えられるという点です。

もし、政府の政策が予想と反して誤った方向に向いてしまい、必要以上の日本円を発行してしまった場合、自分の持っているお金の価値がどんどん下がり、お金が決済手段として機能しなくなる、通貨のインフレーションが起きてしまう可能性が出てきます。

もちろん、その逆の通貨のデフレーションも然りです。

 

したがって、良くも悪くも全てが政府と銀行の裁量次第でお金の価値が変わってしまうのです。

 

ある程度信用価値のある日本円を使っていると、通貨の価値が変わってしまう感覚はあまりありませんが、アフリカの貧しい国には、自分の持っている通貨資産が明日にも紙くずになってしまうという不安を抱えている人がたくさんいます。

法定通貨の問題点② お金の情報は銀行に管理されている

日本円などの世界の法定通貨は、人へのお金の直接手渡しを把握することはできません

また、銀行でのお金の取引も誰かが見ることはできません

 

他人が振り込んだ送金の詳細が見れず、お金のやりとりは常に不透明です。

(基本的に不透明である必要はありませんが)

 

しかし、銀行の電子的な台帳に記された送金取引は全て銀行が独占的に管理しています。

これは一体、何を意味するのでしょうか。

 

つまり、銀行は本来見れないはずのお金の取引履歴を見ることができるのはもちろんのこと、銀行の都合で勝手に書き換えることが出来る可能性があるということです。

 

お金に関する全てのことを信用して、銀行を利用しているリスクが私たちに存在しています

ビットコインの「非中央集権」とは?

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ビットコインの発行上限推移グラフ

法定通貨に中央集権的な問題がある一方、仮想通貨ットコインには、銀行のように独占的に取引を監視や改ざんができる組織は存在しません

 

【法定通貨の問題点②】でも触れたように、法定通貨のやりとりは一般には常に不透明です。

 

その一方、実は驚くことに、仮想通貨ビットコインンターネットを利用することで世界中で行われているビットコインの全取引を閲覧することができます

 

そして、ビットコインはそもそも、貨幣の供給量があらかじめ自動的に決まっているので、通貨の管理や発行主体は存在しません

ビットコインの発行量は、毎年減っていき、2140年をめどに合計2100万BTCに到達します。

※正確な言い方だと「漸近」していきます。

 

そこで、「具体的にビットコインはどのようにして非中央集権的に動いているのか」と疑問に思う方がいるかもしれません。

 

一体どのようにして非中央集権的なセキュリティシステムが活躍しているのか、次項でビットコインの中心的な最先端テクノロジー「ブロックチェーン」についてわかりやすく説明していきます。

仮想通貨『ビットコイン』のブロックチェーンが非中央集権を実現

ビットコインの非中央集権セキュリティを強固なものにしているのが「ブロックチェーン」システムです。

 

分散型台帳システムとも呼ばれていて、全ての取引データが書かれた1つの台帳をみんなで共有し合う仕組みです。

銀行政府ではなく、みんなで取引を共有し合うというのがポイントです。

ブロックチェーンの仕組みとは?

#

ブロックチェーンを具体的に説明していきます。

 

まず、ブロックという箱があります。

ブロックの中にはビットコインの取引履歴が詰まっています。

 

およそ10分で、次々に新たなブロックに新しい取引履歴を入れ始めて、1つ前のブロック鎖(チェーン)のように繋がります。

 

ちなみに、この新たなブロックにはそれ以前の取引履歴データ全てが詰まっています。

だんだんと更新されていくイメージです。

 

このチェーンを繋げる際には、およそ10分程で、そのブロックの内身がそれ以前の取引データと比べて、正しいか改竄されていないかを確かめる「承認」作業を行っています。

この承認がされれば、そのブロック内の取引が正しいとされて、ブロックが繋がっていく仕組みです。

 

取引を管理するこれまでの作業、すなわち承認銀行が行うことはなく、ブロックチェーンがビットコインを管理することになります。

このブロックチェーンはインターネット上でみんなが監視できるので、みんなでビットコインを管理していると言えます。

 

では一体、どのような方法で取引が正しいと承認されるのでしょうか。

第三者によって改ざんをされることは本当にないのでしょうか。

次項で見ていきましょう。

承認作業とは「マイニング」である

ビットコインのブロックチェーン取引承認作業は、マイニングによって行われます。

 

マイニングとは、ビットコインを手に入れるために、電子コンピュータを使って計算式のパズルを解くことです。

実は、この作業こそがブロック内の取引を承認している作業なのです。

 

ビットコインは、プルー・オブ・ワーク(PoW)という承認方法の仕組みを利用していて、この承認作業を行う(マイニングを行う)人をマイナーと呼びます。

 

また、マイニングは英語の「mine(掘る)」という英単語が語源で、まさに金を掘るような作業ビットコインをマイニングする作業が似ています。

 

マイナーは、とても難しい数学のパズルを解く承認作業を早く終えることで、報酬としてビットコインを手に入れることができます。

世界中のマイナーたちが、このマイニングレースで承認の速さを競い合っている背景によって、ビットコインの承認が行われているわけです。

 

そして、このビットコイン報酬とは、まさしく2140年まで自動的に発行されるビットコインの発行です。

「マイニング」は誰でもできる

ちなみに、このマイナーと言われる人たちは、何か特別な資格や技能を持っている人ではありません。

実は、マイニングマシンなどのコンピュータさえ購入すれば誰にでもマイニングできます。

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縦に積まれたマイニングマシン

最近のマイニングマシンは、家電量販店などでも買うことができるので、一般人の参入する敷居も非常に低いです。

 

ですがマイニングの注意点として、電気代がかなりかかるのことがあげられます。

電気代よりビットコイン報酬の方が高ければ、利益になるので注意しましょう。

 

それでも、ビットコイン報酬が非常に魅力的であるため、一般人や会社だけでなく、国をあげての大型事業にもなっています。

特に、電気代が安い中国では、マイニング事業が非常に盛んに行われています。

ブロックチェーンの改ざんはされないのか?

ビットコインのブロックチェーンは基本的に改ざんされない仕組みです。

 

仮に、長く連なるブロック(ブロックチェーン)の途中の取引を改ざんしたとします。

すると、ブロックの中にある暗号を復元できないという特徴により、改ざんしたブロック以降の全てのブロックも同じように改ざんしなければなりません

 

しかも、先ほど述べたマイニングには、膨大な電気代のコストが必要とされていますので、国家権力を使っても実質的に承認時間の10分で改ざんはできないと言われています。

 

51%攻撃という改ざん方法もありますが、それには世界中に存在するマイナーの51%以上の計算能力を持つ必要があるので、構造的に不可能です。

 

 

これらのブロックチェーンの仕組みこによって、一元的かつ中央集権的に支配されず、みんなで監視し合う非中央集権のビットコインが存在します。

ブロックチェーンの凄さがお分りいただけたかと思います。

仮想通貨『ビットコイン』の実用性と将来性

#

広がっていくビットコイン決済

現在、ビットコイン決済が世界各地で急速に広まっており、日本でもいくつかの店舗が採用を初めています。

 

ビックカメラヤマダ電機などの家電量販店だけでなく、焼肉屋バーなどのレストラン仮想通貨取引所ゲーム業界旅行代理店との提携で、ビットコイン決済は様々な産業で進んでいます。

 

これから、より多くの人がビットコインを実際に使っていく機会が増えていくのではないでしょうか。

法定通貨危機にビットコイン

あらかじめ発行量の決まっているビットコインは、価値保存の手段としてよく金と比べられます。

 

は腐食もせず、地球での量が決まっていますから、自国の通貨危機になった際には、よく買われることがあります。

 

そして金だけでなくキプロス危機ギリシャ破綻イギリスのEU離脱など数々の国際的な経済危機、及び金融危機が発生した際にビットコインの価格は上昇しました。

この事実は多くの人が不安の大きく、信用のない国の法定通貨よりも仮想通貨ビットコインの方が価値があると考えた証拠だと言えます。

 

また、政治的難点の多い国極度のインフレに苦しんでいるベネズエラジンバブエでも多くの市民がビットコインを買い取引所の価格が上昇しています。

さらに、国をあげてマイニング事業にも力を入れている例もあります。

ビットコイン以外の仮想通貨が誕生

実は、仮想通貨はビットコインだけではありません

ビットコインはあくまで代表的な仮想通貨に過ぎないのです。

 

現在まで、第二のビットコインを目指して、他にも様々な種類の仮想通貨が作られています。

ビットコイン以外の通貨は、アルトコインと呼ばれています。

 

ビットコインの弱点を改良して作られたアルトコインもあれば、ブロックチェーンを使わず国際送金に特化したアルトコイン、あえて匿名性を高めたアルトコインスマートコントラクトという新しい仕組みを持ったアルトコインなど様々あります。

 

出来たばかりの仮想通貨は、時価総額もそこまで大きくなく、簡単に価格が上下するので、早いうちに少しでも保有しておけば莫大な利益を得ることができる可能性を秘めています。

 

ですが、世の中に蔓延する機能が十分に伴っていない「草コイン」詐欺コインなどを、勉強せずに購入すると価格が暴落したり盗まれたりする恐れもあるので注意してください。

 

また、資金調達の手段としてICOというものも流行り始めていますので、企業の情報をきちんと勉強してから、購入しましょう。

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ビットコインの価格はこれからも上がるのか?

これまでの記事を読んでビットコインを買ってみたい」と思った方もたくさんいると思います。

 

しかし、問題は「これからもビットコインは上がり続けるのか」ということではないでしょうか。

正直なところ、この仮想通貨という新しい産業は先が読めず、ビットコインの価格など誰も分りません。

ボラティリティ(価格の変動幅)も大きく、大規模な詐欺も多発していることからビットコインはバブルだという投資家もいます。

 

ただし、ビットコインが現段階では日常生活で実際に使うことがない状況での価格であるということを忘れないでください。

ビットコインは単なる金融商品ではなく、投資目的に作られたわけではありません。

単に、従来の金融システムより優れた決済システムということです。

 

個人的な見解ではありますが、現在の限られた投機家がメインで保有している局面から、お金の送金システムとして世界中の人が使い始める局面に変わった時、ビットコインの価格は大幅に上昇していくのではないでしょうか。

 

現在は、利益を追い求める楽しみでありながら、ブロックチェーンを利用したビットコインの優れたテクノロジーが地球規模で拡散していくことが実感できるはずなので、ビットコインに実際に触れてみてはいかがでしょうか。

まとめ

#

いかがだったでしょうか。

ビットコインは従来のお金よりはるかに優れた送金機能とセキュリティーシステムを兼ね備えた、まさに「次世代のお金」です。

 

今は、多くの投資家が莫大な利益を出すために投機商品としてビットコインを買っているのが現状です。

 

しかし、ビットコインの開発がさらに進み、各国での法律の整備が整って、世界中で利用者が増えてゆけば、ビットコイン経済は世界中のお金の流れを滑らかにするネットワークを生み出すことでしょう。

 

今でこそ価格の変動が激しく資産を失うリスクはあるものの、ビットコインの使用が爆発的に広がれば長期的に価格が大きく上昇し多額の利益を得ることも不可能ではありません。

 

仮想通貨の実用化が始まる前の千載一遇のチャンスを逃して後悔しないよう、是非ビットコインを初めてみてはいかがでしょうか。

 

ビットコインを購入するには取引所での口座開設が必要です。

まずは、国内の有名な大手仮想通貨取引所で始めることをおすすめします。

 

仮想通貨取引所ごとにそれぞれ特徴があるので、自分にあった使いやすい取引所を見つけるのがベストです。

 

なにから始めたらいいのかわからない初心者の方に説明すると、仮想通貨投資は本的に複数の取引所を登録しておくのがです。

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