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仮想通貨Ripple(XRP・リップル)とは?特徴、買い方、取引所、チャート、将来性など解説!

Ripple(リップル/XRP)

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仮想通貨Ripple(リップル)は送金システムの未来を変える?

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仮想通貨Ripple(XRP・リップル)は円やドルなどの実際の法定通貨や電子マネー、仮想通貨・暗号通貨などのあらゆる通貨を、RippleNet(リップルネット)によってオンライン上で取引することを可能にします。(仮想通貨XRPをブリッジ通貨として利用)

また、分散型台帳技術(ブロックチェーン技術)によって管理することができます。

 

主に、取引時間の短縮や手数料の削減を目的とした銀行間の国際取引・海外送金に使われる予定で、世界中の中央銀行や大手の銀行がRipple(リップル)のネットワークに参加していることで有名です。

この先、Rippleは金融市場を変えていく可能性があります。

 

また、時価総額ランキングでは常に上位を獲得しており、現在ではビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)に次いで第3位のデジタル資産・アルトコインとなっています。

ちなみにライトコインやビットコインキャッシュよりも送金スピードが速く・送金手数料も低いです。

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仮想通貨Ripple(XRP・リップル)とは?

Rippleの基本情報

・通貨名:Ripple(XRP)
・取引開始日:2016年08月
・発行上限:100,000,000,000 XRP
・現在の流通量:39,094,094,840 XRP(2018年03月時点)
・時価総額:$32,005,852,309(2018年03月時点)
・コンセンサスアルゴリズム:PoC
・公式サイト:https://ripple.com/
・ソースコード:https://github.com/ripple (github)
・ホワイトペーパー:https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf
・Blockchain Explorer(取引詳細):https://bithomp.com/explorer/
・公式フォーラム:https://forum.ripple.com/
・twitter:https://twitter.com/ripple
・telegram:https://t.me/Ripple
・Telegram登録人数:60,771

Rippleの概要

「リップル(Ripple)」とは、正確に説明すると仮想通貨そのものを指していた訳ではありません。

リップル社(Ripple Labs社)によって開発された送金及び決済システムの名称が RTXP(リップルトランザクションプロトコル)=Ripple なのです。

 

このRTXPシステム内で基軸通貨として使われる仮想通貨が XRP であり、これも「リップル」と呼びます。

つまり、リップルはシステムの呼称でもあり、通貨の呼び方でもあるということです。

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)が解決する社会的課題

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現在、海外に送金する際は、ほとんどの銀行でSWIFT(国際銀行間通信協会)というシステムが利用されています。

 

海外送金の手順

  1. 自分の送金したい資金がある銀行に、送金依頼を出す
  2. 自国と送金したい相手国の2つのコルレス銀行(海外の通貨や備蓄資金など莫大な資金を用意できる大きな銀行)を仲介する
  3. 送金したい相手の銀行に資金が送金される

 

海外の通貨や備蓄資金など莫大な資金を用意できる大きな銀行を介して、送金したい相手の銀行に資金がわたる仕組みです。

 

当然、送金依頼の手続きや特定の銀行を複数介すので、手間がかかりますし、送金手数料も約2000~6000円ほどかかってきます。

 

SWIFT海外送金ネットワークを利用して、複数の銀行を介して資金が移動していることや、送金する国同士の時差、銀行の営業日時などの理由により、送金に2~5日かかるようになっています。

また、送金に失敗すると1週間以上かかることもあり、送金完了するまでかなりの日数が必要となる可能性もあるのです。

つまり、国際送金システムであるSWIFTにはこのような問題があります。

 

  • 手間がかかる
  • 送金手数料が国内送金と比べて高い
  • 海外送金に時間がかかる

 

また、近年のSWIFTにおいては、不正送金が多発していることが問題となっています。

例えば、2016年4月にバングラデシュ中央銀行では約8100万ドル(約90億円)が、2018年2月にはロシアでSWIFTがハッカー攻撃され600万ドル(約6億5千万円)が、同月にインドシティユニオン銀行でハッキングによって2億円超が不正流出しました。

 

  •  SWIFTで不正送金が多発している

 

SWIFTだけでなく、ビットコインなどの他の仮想通貨も国際送金に使われると言われていますが、価格の変動が激しいことに加えて、送金手数料や時間に関しては技術上問題があるのは言うまでもありません。

 

  • 他の仮想通貨で国際送金ができるが今は実用的ではない

 

Ripple(リップル・XRP)が今後、世界的な国際送金の覇権を握るには、これらSWIFTを利用する利用者視点で問題を解決する必要があり、Rippleの技術はこの問題を解決します。

 

他の仮想通貨による国際送金についても、Rippleほど具体的に銀行、企業と提携が決まっているものはほとんどありません。

仮想通貨の価格が安定しない

現在の多くの仮想通貨は投資対象の一つとして見られるため、価格の変動が激しくなっています。

ニュースによっても大きく価格が変動する可能性があり、悪いニュースが入ると価格が半分以下になる可能性もあります。

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)の特徴

Rippleの特徴① 送金システム『RTXP』

先ほどRipple(リップル)システムはRTXP(リップル トランザクション プロトコル)であると説明しました。

通貨であるXRP(リップル)を送金するには、この基盤となるRTXPを利用する必要があるのです。したがって流動性が低い通貨とも言えます。

 

RTXPシステムはさらに2つのシステムで構成されています。

ILP(インター レジャー プロトコル)XRP Ledgerです。

 

XRP LedgerはRCL(Ripple Consenseus Ledger)から改名しています。

RTXP① ILP(インター レジャー プロトコル)

ILP(インター レジャー プロトコル)とは一言で説明すると「銀行・ブロックチェーン・その他決済手段の異なるネットワークを繋ぎ合わせて簡単に送金ができるプロトコル(規格)」です。

 

具体的には、ブロックチェーンネットワークや金融機関とのネットワーク、クレジットカードネットワーク、モバイル決済ネットワークなどのそれぞれの台帳(Leger)同士を繋ぎ合わせることができます。

 

このプロトコルによって異なるネットワーク同士を繋げて、ドルと円をXRPで交換することができます。

仮想通貨、ドル、円などの実際の通貨や電子マネーをそれぞれのネットワークで高速にやり取りすることができるのです。

 

このネットワークの接続に中央集権的な仲介地点(取引所など)は存在しないので、ハッキングなどのセキュリティ問題が解消されます。

送金の間に不正などを行うことはできません

さらにこの送金の間には、エスクローサービスが提供されています。

 

送金の際は、互いが信用できない二者間で取引が行われるため、取引の間に仲介人(エスクロー)が置かれます。

 

このエスクローの機能をXRPの通貨自体に持たせることで、送金先が仮想通貨XRPを受け取るまで、一定額のXRPが一時的に隔離されます。

なので、仮に送金のキャンセルがあってもXRPが返金される仕組みになっています。

RTXP② XRP Ledger

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・PoC(Proof of Consensus)の採用

 

仮想通貨ビットコインではブロックチェーンの認証作業にPoW(Proof of Work)を利用しています。

マイナーが計算(マイニング)をすることで、取引記録がまとめられたブロックが認証されるようになっています。

そして、その報酬をビットコインとして受け取れるという仕組みです。

それに対し、Ripple(リップル)では、PoC(Proof of Consensus)という形式をとって承認作業を行なっています。

 

PoCでは、Validator(バリデーター)という特定の承認者の80%が承認すると、正しい取引としてXRP Ledger(リップルの取引記録)を承認できます。

 

基本的には各金融機関がValidatorの役割を担っています。

また、Validator(バリデーター)のリストは、UNL(Unique Node List)と呼ばれています。

UNLのValidatorはお互いをValidatorとして許可することでネットワークを形成しています。

 

 

PoCは、PoWのように大量の電力を消費する必要がなく、わずか数秒で取引を承認することが可能です。

・ゲートウェイがIOUを発行

 

Ripple(リップル)では、IOUというネットワーク間でお金の貸し借りを証明する証書を発行しています。

IOUは「I owe you」(私はあなたに借りがあります)の略です。

 

Rippleのシステムでは、リップル社の認可を受けている業者「ゲートウェイ」がIOUを発行します。

私たちがRippleNet(リップルネット)に通貨を預けるとIOUが発行され、このIOUを送金したい相手に送ることで送金が完了する仕組みになっています。

 

これによって他の仮想通貨よりも早く取引することが可能となっています。

IOUについてはコチラ

Rippleの特徴② 国際送金システムSWIFTの課題を解決している

【仮想通貨Ripple(XRP・リップル)が解決する社会的課題】で説明した通り、国際送金システムであるSWIFTにはこのような課題があります。

 

  • 手間がかかる
  • 送金手数料が国内送金と比べて高い
  • 海外送金に時間がかかる

 

わざわざ銀行に行って国際送金の手続きを行う必要はなく、世界中に広がっているRippleネットワークの中を直接利用して瞬時に送金を完了できます。

手間は従来に比べてかからなくなるでしょう。

 

Rippleでは、一回の取引で0.0004ドル程度しか送金手数料がかかりません。

ビットコインの取引手数料が約1.88ドルで、他の仮想通貨と比べても圧倒的に安くなっています

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Rippleの支払いは3秒で決済されます。銀行による海外送金だけに使われる訳ではなく、決済通貨として他の仮想通貨よりも早く決済を行うことも可です。

 

また、ビットコインネットワークでの送金は、1秒間に6件ほど処理されるのに対し、Rippleネットワーク(XRP Ledger)では1秒間に1500件の処理が可能で、最も拡張性の高い仮想通貨となっています。

 

このように送金システム『RTXP』が国際送金システムSWIFTの課題を解決しているのです。

仮想通貨Ripple(リップル)の3つの送金システム

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Ripple(リップル)社はブロックチェーン技術を元にして、銀行や企業間、顧客などの国際送金を効率的で安全に実行するためのシステムを提供します。

その国際送金ネットワークであるRippleNetを使うために、リップル社は3つのプロダクトを金融機関などに提供しています。

銀行間の国際送金プロダクト:xCurrent

xCurrentはリップル社が開発した、仮想通貨Ripple(XRP・リップル)を利用せずに銀行間で国際送金を行うシステムです。

 

このシステムでは仮想通貨Ripple(XRP・リップル)を利用せずに、従来の国際送金システムの送金コストの30%を削減することができます。

 

ほとんどのRippleNet(リップルネット)に参加する銀行や企業はこのシステムを利用しています。

銀行はこのシステムを利用することで、国際送金の即時決済を可能にし、送金のプロセスが可視化できるようにしています。

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)を利用する国際送金プロダクト:xRapid

xRapidXRPを利用した国際送金のシステムで、従来の国際送金システムより送金コストが60%削減できます。

 

現在ではCuallixや個人間決済サービスを提供するMercuryFXとIDT Corporation、大手国際送金企業であるMoneyGramとWesternUnionの5つの企業がXRPを利用し、xRapidを取り入れる予定です。

銀行や送金業者を介する企業向けの送金プロダクト:xVia

RippleNet(リップルネット)上で銀行や送金業者を通して送金をしたい金融機関や企業は、xViaを利用することで送金ができるようになっています。

 

ソフトウェアをインストールせずに、RippleNet(リップルネット)に繋がるだけで送金を行えます。

また、送金完了までのプロセスをリアルタイムにオンデマンドで確認でき、請求書を送付することもxViaを通して行えます。

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)のチーム

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チーム①:Ripple社

Chris Larsen

 

Chris Larsen氏は、Ripple社の取締役会長・共同創業者です。

フィンテック業界ではかなり有名なイノベーターです。

オンライン初のモーゲージローンプラットフォームであるE-Loanの共同創業者・元CEOです。

 

また、現在では一般的に使われるようになったクラウドファンディングやP2Pレンディングの先駆けとなった、アメリカ初のP2Pレンディングマーケットプレイス Prosper Marketplace の共同創業者・元CEOでもあります。

 

2016年12月までリップル社のCEOを務め、2017年1月に取締役会長に就任しました。

2017年1月には、HSBCの技術諮問委員会の委員に就任し、同年3月にはIMFのアドバイザーに就任しました。

 

フォーブスが2月7日に仮想通貨長者ランキングを発表ましたが、Chris Larsen氏がその後の相場変動により保有XRPを含め膨大な資産を失っているようです。(4月時点)

 

Brad Garlinghouse

 

Brad Garlinghouse氏は、Ripple社の最高経営責任者(CEO)・社長です。

 

リップル社に在籍する以前は、

  • Yahoo!の上級副社長
  • AOLの重役
  • 無料のファイル送信サービスの先駆けとなったHightail(旧YouSendIt)の取締役会長・CEO

を務めていました。

現在は、クラウド型動画作成サービスのAnimotoの取締役も務めています。

2016年12月まで、Ripple社の最高業務執行責任者(COO)を務めて、2017年1月に最高経営責任者(CEO)に就任しました。

 

チーム②:提携銀行

Ripple社のSagar Sarbhai氏は、バンコクで開催されたFintech Fair 2018で、40~50の中央銀行がRipple社と協力していることを明かしています。

また、現時点で発表されている世界の中央銀行との提携は7行です。

中央銀行以外に、提携が発表されている海外金融機関は、4月時点で54行です。

日本国内の金融機関では、61行がすでに提携を発表しています。

 

日本のメガバンクである三菱東京UFJ銀行なども提携を発表しているところから、Ripple(XRP・リップル)を身近に感じることができます。

チーム③:提携企業

世界中の企業では、45社が提携を発表しています。

日本の企業は、SBI Holdings(SBIホールディングス)が有名です。

SBIは金融持株会社で、元々はSoftBank Investmentと社名でソフトバンクグループの金融関連企業として設立されました。

のちに、同グループを離脱して現在に至ります。

 

SBIは、2016年1月にRipple社の発行済み株式の17%を取得していて、同年5月に合弁会社の『SBI Ripple Asia』を日本に設立しました。

SBI代表取締役執行役員社長の北尾吉孝氏は、Rippleについての多くの発言で注目を集めています。

Ripple総合まとめ 5分でわかるリップル入門~ビットコインとの違い

SBIとリップルが共同で取り組む会社SBI Ripple Asiaとは?目的など解説!|Coinwall [コインウォール]

SBIとRipple社の共同会社『SBI Ripple Asia』とは?内外為替一元化コンソーシアムの事務局でもある『SBI Ripple Asia』ですが、どのような事業に取り組んでいるのでしょうか?今回は大手金融機関SBIとリップルの関係性やSBI Ripple Asiaの事業内容について解説します。

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)のニュース・イベント・最新情報(価格変動材料)

Ripple(リップル)は特定の承認者であるValidatorがブロックを認証しているため、中央集権的なシステムとなっています。

これを分散させるシステムを今後リップル社は開発していく予定です。

 

また、日本の国内送金を行えるスマートフォンアプリ「MoneyTap」を2018年4月以降に試験運用し、夏以降の一般公開を目指しています。

多くの国内金融機関がこのサービスに対応しており、今後も順次増加していく予定です。

 

SBI北尾社長のリップル基軸ツイートが好材料

SBI証券取引所の北尾社長は、Ripple(リップル・XRP)を独占的にリストアップするとツイッターで発言しました。

また、Rippleが世界標準の通貨となることを強く信じていると付け加えました。 

 

4月20日、このツイッターの発言を好材料の一つとして、Rippleが高騰しました。

インド取引所が世界初のXRP基軸を表明

インドのKoinex取引所がXRP基軸での取引を始めました。

これは仮想通貨市場初の試みです。

新たなRippleのシンボルマーク

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様々なRipple(XRP・リップル)のシンボル案が議論されていたようで、最終的にこのシンボルマークに決まったようです。

新たなプロジェクトXpringを発表

XRPエコシステム構築に向けて動き出したリップル | TechCrunch Japan

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)のコミュニティの熱狂度

コミュニティはかなり活発で、Ripple保有者・XRP保有者はリップラーと呼ばれます。

 

日本では特に、このリップラーによってコミュニティが活発になり、情報なども拡散されやすい状況になっています。

日本のXRPマーケットはコミュニティに支えられている面が大きいです。

かつてネオヒルズ族で有名だった与沢翼さんも、Rippleに投資をしている投資家の一人です。

日本のコミュニティではかなり有名で、ツイッターでの発言に多くの注目が集まっています。

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)の最新ニュース・twiiter情報

*2018年3月6日

リップルのブロックチェーン技術を搭載したスマートフォンアプリケーション であるMoneyTapのリリースを発表しました。

 

MoneyTapではSBIネット住信銀行・駿河銀行・りそな銀行の顧客が24時間いつでも国内の取引を行えるようにしています。

*2018年3月1日

ケンブリッジ・グローバル・ペイメント(Cambridge Global Payments)がXRPを利用した国際送金のシステムであるxRapidの利用を開始しました。

*2018年2月14日

サウジアラビアの中央銀行であるであるSAMAがリップルと締結し、xCurrentを利用し始めました。

*2018年2月7日

中国の貨幣サービス会社であるLianLian InternationalがRippleNetに加盟したことで、中国への支払いを迅速化しました。

*2018年1月30日

日本の大手金融サービス会社であるSBIホールディングスはデジタルトークンであるSBIバーチャル・カーレンシーズの発売時にXRPが唯一サポートされることを発表しました。

SBIバーチャル・カレンシーズとは?

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)のチャート・将来性・取引量

2018年1月4日にRipple(リップル)のCEOであるBrad Garlinghouseの開発が進んでいるというツイートによって、2018年1月に価格上昇し最高値を記録したと予想されます。

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)の今後・将来性はコチラ

Ripple(リップル)は多くの銀行や企業がRippleNet(リップルネット)に参加していることでかなり将来性のある仮想通貨ですが、Ripple(リップル)と似ている、個人取引向けの仮想通貨Stellar(ステラ)が今後競合となっていきそうです。

信頼性、確実性、送金の正確性も求められてきます。

金融商品取引法に引っかかる可能性

金融証券としてRipple(XRP・リップル)が認められれば、仮想通貨取引所で取引を行うことができなくなります。

取引所は新たな認可を得る必要があるので、仮想通貨としてのRippleの価値が脅かされる可能性があります。

 

しかしリップル社は「株式保有者や出資者にXRPを与えている訳ではなく、配当金を支払っている訳でもないので金融証券ではない。」と主張

 

あくまでも、XRPはリップル社の外に存在しているとのことで「XRPはリップル社が設立する前に誕生し、リップル社はXRPが生まれた後に設立された」そうです。

仮想通貨(Ripple(XRP・リップル)が購入できるおすすめ取引所と買い方

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)は現在世界各地で50の取引所で利用可能です。 国内の取引所では主に GMOコインで購入することができます。 また英国最大の取引所であるCEX・IOやシンガポールの主要取引所であるHuobi.proで購入できます。 海外取引所での購入方法は以下の通りです。
1. Zaif(ザイフ)bitFlyer(ビットフライヤー)」などに登録。
2. 国内取引所でビットコインを購入する
3.CEX・IO,Huobi.proなどの海外取引所に登録する
4. 登録した海外取引所にビットコインを送金する
5.Ripple(XRP・リップル)を購入する

詳しいリップルの購入方法についてはこちら

仮想通貨Ripple(XRP・リップル)のまとめ

ここまでお読みいただきありがとうございました。

Ripple(リップル)の特徴、マイルストーン、チャート・将来性などについて解説しました。

いかがでしたでしょうか?

 

Ripple(リップル)の国際送金システムは従来の国際送金に比べ、取引時間が短く、コストがかなり安くなっています。

銀行市場に新たな革命を起こします。

 

 

また、世界各地の多くの企業や金融機関がRippleNet(リップルネット)に参加しています。

 

しかし、現在5つの企業だけが仮想通貨Ripple(XRP・リップル)を利用した送金システムであるxRapidを取り入れる予定なので、仮想通貨Ripple(リップル)の価格が今後大幅に上昇するかは今後どうなるか慎重に見ていく必要があるでしょう。

 

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