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仮想通貨Bread(BRD、ブレッド)とは?特徴、将来性、チャートを徹底解説!

Bread(ブレッド/BRD)

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仮想通貨Bread(BRD、ブレッド)とは

 ・通貨名:Bread(BRD、ブレッド)
 ・取引開始日:2017年12月24日
 ・発行上限:160,000,000 BRD
 ・現在の流通量:74,388,400 BRD(2018年3月時点)
 ・時価総額:$57,084,245 USD (2018年3月時点)
 ・公式サイト:Bread(BRD、ブレッド)公式サイト
 ・ソースコード:Bread(BRD、ブレッド)ソースコード(iOSアプリ) (gitub)
 ・ホワイトペーパー:Bread(BRD、ブレッド)ホワイトペーパー
 ・Blockchain Explorer(取引詳細):Bread(BRD、ブレッド)取引詳細
 ・公式フォーラム:Bread(BRD、ブレッド)フォーラム
 ・twitter:Bread(BRD、ブレッド)アプリ公式Twitter,Bread(BRD、ブレッド)トークン公式Twitter
 ・telegram:Bread(BRD、ブレッド)公式Telegram

Breadは仮想通貨ウォレット(Wallet)のモバイルアプリを提供している企業です。すでに多数のユーザーを抱え、ユーザーの資産を一切持たない世界最大の分散型金融機関の形成をめざしています。そのコンセプトはまさに仮想通貨が作られた目標の根幹とも言える一方で、将来的には課題も抱えています。

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仮想通貨Bread(BRD、ブレッド)の特徴

ビットコインウォレット(Wallet)

Bread(BRD、ブレッド)は、分散型金融機関の構築を目指し、仮想通貨を保管するモバイルウォレットのアプリを提供する会社が発行したトークンです!ICOを実施する以前からiOS・Androidでサービスを開始しており、そのユーザーは世界140ヶ国以上に50万人いるとされています。さらに、各ユーザーがBread(BRD、ブレッド)のウォレットに保管する資産の合計は2000億円以上に達するとも言われています。ICOの段階では事業の計画しかない会社が多い中ですでにサービスを開始しているのは安心材料ですね!

また、Bread(BRD、ブレッド)のICOにあたっては、決済サービスpaymoなどを展開する日本の株式会社AnyPayが支援しています。ICO後は両者の提携による日本での新たなサービス展開などもあるかもしれません。

「AnyPayがコンサルティングをしたBreadとDrivezyの2社がICOを実施することを発表。 年内実施に向け、事前登録を開始。」(外部サイト)

分散型金融機関の構築

Bread(BRD、ブレッド)はモバイルウォレットを通じて分散型金融機関の構築を目指している会社です!と一言で言っても、「分散型金融機関」とは一体なんなのでしょう?

分散型金融機関について説明する前に、既存の金融機関についてまずは説明しましょう。「分散型金融機関」というからには当然その逆の「集中型」の金融機関もあります。
この「集中型」の金融機関とは、既存のいわゆる街で見かける銀行や証券会社などが該当します。こうした金融機関では何か取引をするとき、例えば預金をおろしたり、海外に送金したり、公共料金を引き落としたりするときにその取引の「正しさ」を中央にあるなんらかの機関が証明しています。この証明する作業が中央で「集中」して行われているのです。その作業は多大な人とお金がかけられており、それは利用者に手数料という形で跳ね返ってきます。

この手数料、意外と高いです。例えばアメリカに100ドル(およそ¥10,700)を送るときにかかる手数料は¥1,750です。2割近くが手数料で持ってかれてしまうのは大きいですよね。さらに発展途上国へ送る場合はもっとかかります。

海外送金シミュレーター(外部サイト、楽天銀行)

そこで、ブロックチェーン技術を利用してその面倒な作業をボランティアにやってもらおうというのが「分散型金融機関」のコンセプトです。つまり、今既存の金融機関に払っている手数料をほとんどゼロにできるのでは?ということです。お金の移動が今よりもずっと簡単になるので、経済が活性化することは間違いないでしょう。

ICOによってアプリも機能強化

Bread(BRD、ブレッド)はICO前からサービスを行っていましたが、今回のICOを機に様々な追加機能をつける予定です。その一つがリワードプログラムと呼ばれるもので、仮想通貨Bread(BRD、ブレッド)を保有している人はBread(BRD、ブレッド)のウォレットを利用する際に様々な優待が受けられるとされています。

仮想通貨Bread(BRD、ブレッド)の今後の予定

どう収益化するか

Bread(BRD、ブレッド)の今後の課題として、ウォレットアプリをどう収益化するか?というものがあります。現状Bread(BRD、ブレッド)はウォレット機能を無料で提供しており、その基本機能自体からはあまり収益は見込めません。そこで公式発表でも今回のICOを機にアプリに追加機能をつけることが謳われています。この追加機能から持続的に収益を得られるビジネスモデルを構築できるかが今後の鍵になりそうです。

反面教師たるMycelium

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ICOで集めたお金が…

「持続的なビジネスモデルが鍵」というのも、同じようにウォレットアプリを提供していた過去の企業がそれに失敗していたのです。

Myceliumというその企業は、Bread(BRD、ブレッド)と同じようにウォレットアプリを提供していました。そしてBread(BRD、ブレッド)と全く同じように、追加機能の提供などを謳ってICOを実施して資金調達をしたのです。しかし不思議なことにICOをした後にアプリの開発が極めて低調になってしまいます。なんと、調達した資金は経営陣のスペインでのバカンスなど、サービスの開発に関係ないことに使われていました。

経営陣にとっても、調達した資金を持続的に収益を得られる仕組みに投資していた方が長期的には儲かったはずです。しかしそれをやらなかったということは、ウォレットアプリというサービス自体が収益を得にくい性質を持っているのかもしれません。ぜひBread(BRD、ブレッド)にはMyceliumを反面教師にして成功して欲しいですね!

「集めたお金を「休暇」に使っていた」(外部サイト、CoinJournal、英語)

取引所と提携、取り扱い通貨の種類増も

Breadは「分散型金融機関」の構築を目指していますが、既存の金融機関を完全に駆逐しようとしているわけではありません。

““アダム:  注意せねばならないところは、大手銀行と競合せず、共存していく道筋をゆっくりと探りながら実行していくところにあるでしょう。  私たちは仮想通貨のセキュリティーを気にすることで、が気になり、それをどこかの会社に任せたい会社と提携したいと思っている  戦略としては、今後は、世界のそれぞれの国々の1、2位の銀行と仮想通貨の取引所と提携していくつもりだ。“”

出典:https://www.tokennews-hk.com/

ウォレットアプリであるBreadは、既存の取引所と提携していくことでビジネスの拡大を目指しているようです。AnyPayとの提携なども含め、持続的なビジネスモデルの構築にもひと役買うかもしれませんね!

また、現状ではBTCしか扱えないBreadですが、将来的には扱う仮想通貨の種類を増やすことも検討しているようです。自分の持っている仮想通貨をまとめて自分の元に置いておけるようになれば大変便利になります。ぜひ期待したいところですね。

仮想通貨Bread(BRD、ブレッド)の歴史・創業者

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Bread(BRD、ブレッド)創業者のAdam Traidman(アダム・トレイドマン)は、長い経験を持つソフトウェアエンジニアです。大学で電気・コンピュータシステム工学を修めた後、NASAのジェット推進研究所やTexas Instrumentsなどで経験を積み、2013年にはウェアラブルデバイスのスタートアップであるWearSens Inc.のCEOを務めました。その後2014年にBreadを創業し、今に至ります。

仮想通貨Bread(BRD、ブレッド)のチャート・将来性

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Bread(BRD、ブレッド)のICO以来の値動きを見ていきましょう。

Bread(BRD、ブレッド)は2017年12月24日に取引を開始しましたが、ICOの段階で世界最大の取引所であるBinance(バイナンス)での上場が決まってました。そのため、値上がりする通貨として注目され、Binanceで開かれたトークンセールもすぐに終了するほどの盛況ぶりでした。

現在は価格が落ち着いていますが、今後はウォレットアプリでどれだけの収益化が達成できるか、Myceliumのようになってしまわないかが将来の価格を決定することになりそうです!

仮想通貨Bread(BRD、ブレッド)が扱える取引所・購入方法

Bread(BRD、ブレッド)を購入するには、海外取引所であるBinance(バイナンス)から購入する必要があります。購入方法は以下の通りです。
1. bitFlyer(ビットフライヤー)などに登録。(bitFlyerの登録方法はこちら
2. 国内取引所でイーサを購入する
3. Binance(バイナンス)(海外取引所)に登録する
4. 登録した海外取引所にイーサを送金する
5.Bread(BRD、ブレッド)を購入する

まとめ

いかがでしたでしょうか。以上がBread(BRD、ブレッド)の紹介です。仮想通貨の取引をしている人にとっては誰でも必要なウォレット。スマートフォンに通貨を保管しておくことができるということで、コインチェックの仮想通貨流出事件以降、取引所に全ての通貨を預けるのが不安になった人たちの受け皿になれるのでしょうか。今後の展開に注目です。

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